IGLの理念は、隣人愛
IGLは愛と平和、人間尊重の理念に立って、乳幼児期から高齢期、そして土に帰るまでの人間の一生をあたたかく見守ってゆくことを目標に、1969年に活動が始まりました。
SDGsへの取り組みはグループ理念と一致し通じる部分が多く、本サイトで求人募集を行う高齢者福祉・保育事業も事業レベルでSDGsを体現するものと考えております。
SDGsへの取り組みはグループ理念と一致し通じる部分が多く、本サイトで求人募集を行う高齢者福祉・保育事業も事業レベルでSDGsを体現するものと考えております。
様々な利用者・関係者が安心・安全に利用できる感染症対策
様々な利用者・関係者が安心・安全に利用できる感染症対策
様々な利用者・関係者が安心・安全に利用できる感染症対策
IGL学園福祉会では、乳幼児から高齢者、健常者から障がいを持った方まで様々な利用者がいらっしゃいます。
すべての利用者の方に安心・安全に施設をご利用頂くため、新型コロナウィルス感染症対策を積極的に推進しております。
すべての利用者の方に安心・安全に施設をご利用頂くため、新型コロナウィルス感染症対策を積極的に推進しております。
①オンライン面談の対応
ZOOM等オンライン会議システムを活用し、面会希望のご家族とご入居者様との面談、新卒等や求職者への就職説明会などをオンライン会議で実施できる体制を整えています。
iPadなど持ち運びできるカメラ付きデバイスを施設に準備し、デバイスを活用できるよう施設職員の体制を整備しています。
iPadなど持ち運びできるカメラ付きデバイスを施設に準備し、デバイスを活用できるよう施設職員の体制を整備しています。
②感染症対策のための会社経費による備品購入と整備
・施設入口のサーモグラフィカメラ設置
・飛沫防止パーテーション
・マスク,アルコール等の消毒関連備品購入など
・飛沫防止パーテーション
・マスク,アルコール等の消毒関連備品購入など
女性・男性問わず働きやすい制度と環境の整備
女性・男性問わず働きやすい制度と環境の整備
出産/育児に関連する制度の整備
育児休業や育児休暇、育児短時間勤務等の出産・育児に関する制度を充実させ、実際に育休の取得率は100%の実績となっております。
各種ハラスメント(セクハラ、パワハラ、マタハラ)への専用窓口設置
法人内で運用細則を制定し、ハラスメントに関する従業員からの苦情・相談のための窓口を設置。
ハラスメントが生じた場合は、対策委員会等で事実確認を行った上で雇用管理上の適切な処置を講じる体制を整備しています。
ハラスメントが生じた場合は、対策委員会等で事実確認を行った上で雇用管理上の適切な処置を講じる体制を整備しています。
女性の管理職比率が高く、女性が真に活躍できる職場環境がある
女性の役員比率25%/女性の管理職比59%(2022年度実績)
※「女性管理職の割合」の全国平均は8.9%程度
※「女性管理職の割合」の全国平均は8.9%程度
外国人の方や、職業経験を持たない方の積極的な採用活動
外国人の方や、職業経験を持たない方の積極的な採用活動
国籍・職業経験の垣根を超えたIGLの採用活動
IGL学園福祉会では、外国人や職業の経験を持たない方の積極的な採用を行い、研修や資格取得支援を通じてプロフェッショナル人材の育成を支援しています。
●外国人の採用
IGLグループの学校法人では「IGL医療福祉専門学校」を運営しています。
専門学校では外国人留学生の受入を行っており、介護福祉学科で学び、介護福祉士を取得・卒業した留学生を介護スタッフ(介護職・正規職員)として毎年継続して採用しております。
採用実績:2023年度…1名 / 2022年度…1名 / 2021年度…4名
・技能実習生の受け入れ
受入実績:2020年度…6名 2023年度…3名
専門学校では外国人留学生の受入を行っており、介護福祉学科で学び、介護福祉士を取得・卒業した留学生を介護スタッフ(介護職・正規職員)として毎年継続して採用しております。
採用実績:2023年度…1名 / 2022年度…1名 / 2021年度…4名
・技能実習生の受け入れ
受入実績:2020年度…6名 2023年度…3名
●学歴や経験を問わない採用
ケアスタッフ(介護職員)の中途採用では「学歴不問」「経験不問」の応募を積極的に受け付けています。
未経験からのスタートでも、入職後の研修や資格取得支援等により安心して介護のプロフェッショナルへキャリアアップできる仕組み・制度を整備しています。
未経験からのスタートでも、入職後の研修や資格取得支援等により安心して介護のプロフェッショナルへキャリアアップできる仕組み・制度を整備しています。
ペーパーレス化への取り組み
ペーパーレス化への取り組み
ペーパーレス化への取り組み
グループウェア(サイボウズ社Garoon他)を活用し、電子決裁システム導入によるワークフローの簡素化、法人内各種情報の掲示板共有等によりペーパーレス化を促進しています。